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制度上の立場
1級土木施工管理技士
S＝上位の配置・選任に就ける（監理技術者・専任の技術管理者など）
土木一式など9業種で監理技術者になり得る（建設業法・解体は一覧の注１の条件つき）
※ 当サイト独自の判定。求人数・年収・資格手当は入れていません（物差しを見る）
判定は1つの軸だけで上下します。制度上、その資格で届く立場の高さと広さです。同じ判定でも、求人サービス上の件数は資格によって大きく違います。
S上位の配置・選任に就ける（監理技術者・専任の技術管理者など）
A配置・実施の要件として名指しされる
B単一の業種、または条件付き・補助の立場
C今回の一次資料では未判定
D配置・選任・登録の要件にはなっていない
1級土木施工管理技士でできること
1級土木を持っているのに、全国転勤を受け入れていませんか
先に答え
1級土木施工管理技士は、土木一式など計9業種で、監理技術者となり得る資格に含まれます（建設業法）。
監理技術者となり得る資格
- 土木一式・とび土工・石・鋼構造物・舗装・しゅんせつ・塗装・水道施設・解体（解体は条件付き）
条件専任の監理技術者（専任特例の場合を含む）は、監理技術者資格者証の交付を受け、監理技術者講習（5年ごと）を受講した者から選ぶ決まりで、監理技術者を要するのは元請かつ下請契約総額が政令基準額以上の場合に限られる
会社が技術者の配置に必要とする資格を持っているのに、転勤・土曜出勤・残業を全部受け入れているなら、会社を選べていないかもしれません。
1級土木施工管理技士で就き得る業種（29業種のうち）
- 9業種監理技術者になり得る
- 8業種取得後3年の実務経験で主任技術者
- 土木一式監理技術者まで
- とび・土工監理技術者まで
- 石監理技術者まで
- 鋼構造物監理技術者まで
- 舗装監理技術者まで
- しゅんせつ監理技術者まで
- 塗装監理技術者まで
- 水道施設監理技術者まで
- 解体＊監理技術者まで
- 左官取得後3年
- 屋根取得後3年
- タイル・れんが等取得後3年
- 鉄筋取得後3年
- 防水取得後3年
- 熱絶縁取得後3年
- さく井取得後3年
- 清掃施設取得後3年
一覧に名前がない業種（12）：建築一式・大工・電気・管・板金・ガラス・内装仕上・機械器具設置・電気通信・造園・建具・消防施設
＊注１：解体工事業について、技術検定に係る資格は平成２７年度までの合格者について、技術士試験資格に係る資格は当面の間、資格とは別に、解体工事に関する１年以上の実務経験を有している又は登録解体工事講習を受講していることが必要です。
出典国土交通省「建設業法における配置技術者となり得る国家資格等一覧」（2025年12月18日施行。当サイトでの読み取りと照合は2026年11月8日）。「取得後◯年」は、一覧の枠内の数字（資格取得後、必要な当該業種の実務経験年数）です。監理技術者として現場に就くには、別に監理技術者資格者証と講習が要ります。
道具で確かめる
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無料面談で聞いてみること
- 転勤・土曜出勤・残業は、いまの会社と比べてどうか
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申込では誕生年を選び、年齢に応じて経験と資格（今年31歳以上）か希望職種を選んで、お名前と携帯番号を入れます（メールは任意）。当サイトは求人を保有しておらず、紹介も取次ぎもしません。
申し込む前に気になること（6問）
なぜ無料なの？
人材紹介では、採用が決まったときに、採用した会社が紹介手数料を払います。運営会社の株式会社MyVisionが公開している届出内容にも「就職が決定しましたら求人された方から別表の手数料表に基づき、紹介手数料を申し受けます。」とあります。職業安定法第32条の3第2項は、職業紹介事業者が求職者から手数料を受け取ることを、省令で定める場合を除いて禁じています。裏を返すと、紹介されるのは、ビルドジョブに求人を出している会社の求人です。ほかの探し方と並べると、選択肢の幅を比べられます。
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申込画面では誕生年を選び、今年31歳以上になる人は経験と資格を、それより若い人は希望職種を選んで、お名前と携帯番号を入れます（メールは任意）。そのあとの連絡の手段や回数は公式サイトに書かれておらず、当サイトでは確かめていません。公式の「よくあるご質問」には「365日24時間、面談のご予約が可能です。」とあります。
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運営会社のプライバシーポリシー第6条には「当社は、個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除いて、あらかじめ本人の同意を得ることなく、第三者に個人情報を提供することはありません。」とあります。ただし利用規約（2025年12月1日改定）の第6条には、登録した人が提供した情報について「候補者が当社に提供した情報を、候補者が求人企業に応募する前に、求人企業に提供することができるものとし」とも書かれていて、登録するとこれに同意したことになります。気になる場合は、最初の連絡か面談の冒頭で「応募の前に、私の情報を企業に渡すことはありますか」と聞いてください。会社のパソコンや社内のネットワークから申し込むかどうかも、ご自身で判断してください。
どこの会社がやっている？
株式会社MyVisionです。同社のサイトに、有料職業紹介事業の許可番号「13-ユ-314719」が載っています。許可の有無は、厚生労働省の人材サービス総合サイトで調べられます。
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出典：ビルドジョブ公式サイト「よくあるご質問」・申込画面、株式会社MyVision「事業に関する届出内容について」「プライバシーポリシー」「利用規約」、職業安定法（e-Gov）。2026年11月8日確認。広告主のサイトが変わると、この内容と合わなくなることがあります。
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第二次検定の受検資格（令和8年度の受検の手引）
令和6年度からの新しい受検資格です（手引では「受検資格」と書きます）。令和10年度までは、改正前の受検資格でも受けられます。下の道筋の年数は、第一次検定などの合格後に積んだ実務経験です。
1級第二次検定（全国建設研修センター）
- 1級第一次検定の合格後、実務経験5年以上
- 1級第一次検定の合格後、特定実務経験1年以上を含む実務経験3年以上
- 1級第一次検定の合格後、監理技術者補佐としての実務経験1年以上
- 2級第二次検定の合格後、実務経験5年以上（1級第一次検定の合格も要る）
- 2級第二次検定の合格後、特定実務経験1年以上を含む実務経験3年以上（1級第一次検定の合格も要る）
数え始める日・令和8年度の算入の期限と、手引の原文は1級土木施工管理技士補のページにまとめています。
合格した年度から、受けられる最も早い年度を計算する確定分（申込時点まで）と見込み（試験日の前日まで）を分けて、7種目の手引の日付で計算します。経営事項審査（経審）で技術職員として数えられる点数
会社が公共工事の入札に参加するために受ける経営事項審査では、技術職員1人を資格に応じて6・5・4・3・2・1点で数えます。1人が技術職員として申請できる業種は2つまでです（国土交通省「経営事項審査の事務取扱いについて」令和8年7月1日適用）。会社の点数の話で、個人の待遇がどうなるかは、この資料には書かれていません。
1級土木施工管理技士（コード113）
- 5点（一級技術者（一級監理受講者以外））：土木・とび・土工・石・鋼構造物・舗装・しゆんせつ・塗装・水道施設・解体解体はただし「解」については、平成28年度以降の合格者か解体工事の実務経験1年以上または登録解体工事講習受講が必要監理技術者資格者証の交付を受け、登録講習を受講している一級技術者は6点（一級監理受講者）
- 1点（その他の技術者）（合格後3年以上の実務経験）：左官・屋根・タイル・れんが・ブロック・鉄筋・防水・熱絶縁・さく井・清掃施設
原文を見る（9か所）
「１１３ １級土木施工管理技士 ◎ ▲ ◎ ◎ ▲ ▲ ◎ ▲ ◎ ◎ ◎ ▲ ▲ ▲ ◎ ▲ ◎」
PDF32枚目（印刷頁30）「技術職員 有資格区分コード表」のコード １１３ の行 原本
「１級土木施工管理技士」
同表 コード １１３ の行の資格区分の欄 原本
「土と石鋼ほし塗水解（ただし「解」については、平成28年度以降の合格者か解体工事の実務経験1年以上または登録解体工事講習受講が必要）」
PDF13枚目（印刷頁49）「主な有資格区分コード表」コード 113 の「加点となる建設業の種類」欄（○は級区分「1級」の列） 原本
「左屋タ筋防絶井清」
PDF13枚目（印刷頁49）「主な有資格区分コード表」コード 113 の「加点となる建設業の種類」欄（○は級区分「その他」の列） 原本
「ハ 技術職員の数については、一級監理受講者の数に６を乗じ、一級技術者であって一級監理受講者以外の者の数に５を乗じ、監理技術者補佐の数に４を乗じ、基幹技能者又はレベル４技能者であって一級技術者及び監理技術者補佐以外の者の数に３を乗じ、二級技術者の数に２を乗じ及びその他の技術者の数に１をそれぞれ乗じて得た数値の合計数値（以下「技術職員数値」という。）を、許可を受けた建設業の種類ごとにそれぞれ求め、審査基準日における技術職員数値をもって審査するものとする。」
Ⅰの２(1)ハ（頁またぎで2つに分けて引用） 原本
「① 建設業法第１５条第２号イに該当する者（以下「一級技術者」という。）であって、かつ、同法第２７条の１８に定める監理技術者資格者証の交付を受けているもの（同法第２６条の６から第２６条の８までの規定により国土交通大臣の登録を受けた講習を受講した日の属する年の翌年から起算して５年を経過しないものに限る。以下「一級監理受講者」という。）」
Ⅰの２(1)ロ① 原本
「◆「講習受講」の加点対象者は、１級国家資格者相当（法第１５条第２号イに該当する者）の監理技術者であり、表の１級（５点）の資格者のみ該当し、それ以外（２級及びその他）の監理技術者は加点されません。」
PDF16枚目（印刷頁52）表の下の注 原本
「ただし、一人の職員につき技術職員として申請できる建設業の種類の数は二までとする。」
Ⅰの２(1)ハ ただし書 原本
「◎は５点 ○は２点 △（▲）は１点」
PDF32枚目（印刷頁30）表の右上の凡例 原本
発注者支援業務での扱い（国・関東・中部・九州の入札資料）
工事監督支援・積算技術・技術審査の3業務で、管理技術者と担当技術者の資格の列挙に、この資格の名前があるか。○＝列挙あり、△＝条件つき、≒＝同等・含むと記載、－＝その資料に記載なし（「なれない」という意味ではありません）。管理技術者には、資格のほかに業務の実績も要ります。
1級土木施工管理技士
| 資料（現行の版） | 管理技術者・担当技術者 |
|---|---|
| 国 入札実施要項（令和7年11月） | 管理○担当○ |
| 関東 共通仕様書（R4.4.1以降に契約の業務） | 管理○担当○ |
| 関東 令和8年度 説明会資料 | 管理○担当○ |
| 中部 令和8年度 入札説明書<共通> | 管理○担当○ |
| 九州 共通仕様書（令和8年度版） | 管理○担当○ |
1級土木施工管理技士を持つ人が、先に知りたいこと
資格者証と講習、期限はいつ切れますか
2つは別々に切れます。監理技術者講習は、令和3年1月1日以降、受講した日の属する年の翌年1月1日が起算日で、同日から5年後の12月31日が有効期限です。
年内のどの時期に受けても期限日は同じです。一方、資格者証には交付のたびに有効期間の満了する日が記載されるため、両者の満了日がそろうとは限りません。手元の資格者証を出し、表面の有効期限と、講習修了履歴を別々に控えてください。
出典国土交通省「監理技術者制度運用マニュアル」四（３）①（監理技術者講習の有効期限）
転職したら、すぐ監理技術者になれますか
公共工事では待ち時間があります。監理技術者制度運用マニュアルは、公共工事で専任の監理技術者等になるには、所属建設業者から入札の申込のあった日（指名競争で入札の申込を伴わない場合は入札の執行日、随意契約なら見積書の提出日）以前に、3か月以上の雇用関係にあることが必要だとしています。
監理技術者等には、当該建設業者との直接的かつ恒常的な雇用関係も求められます。入社日と、会社が狙う入札の時期を採用担当に確認してください。
出典国土交通省「監理技術者制度運用マニュアル」二－四（監理技術者等の雇用関係）
2つの現場を掛け持ちできますか
専任が必要な工事どうしを兼務できる特例（専任特例1号）があり、監理技術者制度運用マニュアルが挙げる8つの要件すべてに適合する必要があります。各工事の請負代金が1億円未満（建築一式工事は2億円未満）、現場間を一日の勤務時間内に巡回でき災害等の際の移動時間が片道おおむね2時間以内、注文者となった下請契約から数えて下請次数が3を超えない、各工事に連絡員を置く、情報通信技術で施工体制を確認できる措置、人員の配置の計画書を作成し工事現場ごとに備え置く、現場の状況を映像と音声で確認できる情報通信機器と通信環境があること、そして兼務する建設工事の数が2を超えないことです。
掛け持ちできるのは2現場までで、専任を要しない現場を含めても2を超えられません（建設業法第26条第4項、施行令第30条）。自分の工事が該当するかは、現場に備え置かれている計画書で確認できます。
出典国土交通省「監理技術者制度運用マニュアル」三（２）①（専任特例１号の要件１）～８））
経営事項審査では何点になりますか
会社の経営事項審査では、1級土木施工管理技士は土木一式など該当する業種で1業種あたり5点、監理技術者資格者証と監理技術者講習修了証の両方を持つ1級技術者は6点と、手引きに書かれています。ただし1人が申請できるのは異なる2業種までです（現場に置く監理技術者等としては、従来どおり複数の業種で就けます）。
これは会社の評点の話で、個人の処遇にどう反映されるかを書いた公表資料は確認できませんでした。技術職員名簿に自分がどの業種で載っているかを、社内で聞いてみてください。
出典国土交通省中国地方整備局「経営規模等評価申請・総合評定値請求の手引き」技術職員名簿（有資格区分と点数）
判定の根拠となる法令・一次資料
以下は一次資料に基づく要点の要約です（原文は各カードの出典リンクから）。これらの資料が示す配置・登録の要件を、当サイトの基準に当てはめて判定しています。
PDFのどこを見るか
A4縦・全3ページの表です。1ページ目の上に凡例があり、色の帯は「特定建設業の営業所専任技術者（又は監理技術者）となり得る国家資格」と「一般建設業の営業所専任技術者（又は主任技術者）となり得る国家資格」の2段、枠内の数字は「資格取得後、必要な当該業種の実務経験年数」です。凡例の「営業所専任技術者」は改正前の呼び名で、令和6年12月13日施行の改正建設業法では、一般建設業は営業所技術者、特定建設業は特定営業所技術者です。左端の列で資格名（種別があるものは種別の行）を探し、その行を右へ見ます。業種名は上端に縦書きで並んでいます。
ここは言い切れません
判定の適用条件と、この資料だけでは言い切れない点です。
- 資格があれば必ず監理技術者になれる、ではない。専任の監理技術者（専任特例の場合を含む）は、監理技術者資格者証の交付を受け、監理技術者講習（5年ごと）を受講した者から選ぶ決まりで、監理技術者を要するのは元請かつ下請契約総額が政令基準額以上の場合に限られる
- 年収が上がる・評価される、とは言えない
いま、このページでできること
1級土木で、いまの条件を変えられるかを相談してください。勤務地・転勤の有無・残業・年収のうち、どれを動かしたいかを先に決めておくと話が早く進みます。
転職するかどうかは、聞いてから決めれば大丈夫です。制度の側は、このページの出典リンクから国土交通省の一覧を開くと、監理技術者になれる9業種の欄に1級土木施工管理技士の名前があります。
PRビルドジョブ（建設業界特化の転職エージェント）の広告です
無料面談で聞いてみること
- 元請で、下請契約総額が政令基準額以上の工事があるか
- 資格者証の交付と5年ごとの講習を、会社が手配するか
- 1級土木が処遇にどう反映されるか、規程はあるか
申込画面の表示：「※この転職サイトは正社員希望の方向けです。業務委託やアルバイトのみをお探しの方はご利用いただけません。」（2026年11月時点）
ビルドジョブ公式サイトの「よくあるご質問」には「ビルドジョブのご利用は完全無料です。」「相談だけでも問題ございません。」「必ず応募する必要はありませんので、ご安心ください。」とあります（2026年11月8日確認）。
面談が役に立ちやすい人
- 1級土木のまま、転勤・土曜出勤・残業を他社とも比べたい人
今は申し込まなくてよい人
- 残る前提の人：この判定を材料に、上長と自分の配置を話す
- 社内の扱いを先に知りたい人：技術職員名簿にどの業種で載っているか社内で聞く
申込では誕生年を選び、年齢に応じて経験と資格（今年31歳以上）か希望職種を選んで、お名前と携帯番号を入れます（メールは任意）。当サイトは求人を保有しておらず、紹介も取次ぎもしません。
資格を活かせる転職先の例
監理技術者や主任技術者の配置が必要な工事を持つ会社が候補になります。地場の建設会社、発注者支援業務、建設コンサルタントなどです。
動かない、と決める場合に
- この判定は、転職しなくても使えます。制度上どの立場に届くかは、いまの会社にいても同じです。実際にその立場に配置されるかは会社が持つ工事の中身で決まるので、「自分はどの配置に就ける資格を持っているか」を上長と話すときの材料になります。
- 監理技術者資格者証や講習のように有効期間があるものを持っている場合、その期限は転職の予定に関係なく来ます。手元にあるものの期限を先に確認してください。まだ交付を受けていない場合、申請できる条件を満たしているかも在職中のほうが確かめやすい項目です。
- 会社が公共工事の入札に出ているなら、技術職員の資格は経営事項審査の点数に関わります。自分の資格が対象になるか、どの業種で技術職員名簿に載っているかは、社内で確認できます。それが手当や評価にどう反映されるかは会社ごとに違います。
- 相談することは、転職の意思表示ではありません。いまの勤務地・残業・年収と並べてみて、動かないと決めるのも結論のひとつです。
あわせて確かめたいこと
他の資格も持っているなら
同じ物差しで判定しています。持っている資格の数だけ、選べる条件は変わります。
他にも資格をお持ちなら、同じ物差しの判定を確認できます